Snowflake、Interoperable Lakehouseを発表しIceberg v3・Polaris・OSIを軸にオープンなデータ基盤を強化

Snowflake は 2026年6月2日、Snowflake Summit 26 で Interoperable Lakehouse を発表し、Apache Iceberg、Apache Polaris、Open Semantic Interchange を軸にしたオープンなデータ基盤の方向性を示しました。

要点

• Snowflake の Interoperable Lakehouse が一般提供として説明されています。
• Apache Iceberg v3、Snowflake Storage for Apache Iceberg テーブル、Horizonカタログ、Polaris、OSI が中心です。
• 外部エンジンからの読み書き、ゼロコピー連携、共有データのエージェント化が重要なテーマです。
• AI時代の課題として、データの複製、文脈の分断、ガバナンスの分断を減らすことが狙いです。

今回のブログ記事で語られていること

今回の記事は、Snowflakeがオープンなレイクハウスを「テーブル形式だけの話」ではなく、ストレージ、カタログ、ガバナンス、セマンティック定義、AIエージェントの文脈まで含む設計として捉えていることを説明しています。AI活用が進むほど、データが複数のクラウド、データレイク、業務システム、BIツールに分散している状態は問題になります。チームがデータをコピーし、パイプラインを増やし、定義を重複管理すると、コストも統制リスクも上がります。

Snowflakeは、この問題に対して Interoperable Lakehouse を提示しています。Apache Iceberg v3対応、Snowflake Storage for Apache Iceberg テーブル、Apache Polarisを使ったHorizonカタログ、Open Semantic Interchange による意味定義の共有などが組み合わされます。つまり、Snowflake内外のデータを単に読み書きできるだけでなく、誰がアクセスできるか、どの定義が正しいか、どのエンジンで利用できるかを一貫して扱う方向です。

記事では、外部データレイクや外部リレーショナルデータベース、SAP、Salesforce、Workday などへのゼロコピー連携も重要な文脈として語られています。データを移動せずにアクセスし、Horizon Contextで業務定義を適用し、CoCoやCoWorkから自然言語で問い合わせられるようにする狙いです。さらに、データ共有やマーケットプレイスのデータをエージェント化する機能も示され、共有データを会話型に利用する方向が見えます。

実務上は、オープン化とロックイン回避を掲げるだけでは不十分です。Icebergテーブルをどこで管理するのか、外部エンジンからの書き込みを誰に許すのか、ポリシーはどの環境で強制されるのか、セマンティック定義はBIやAIエージェントへどう伝わるのかを設計する必要があります。

今回のブログ記事が関係する人

• snowflake をすでに利用しており、今回の内容が運用、開発、分析、データ連携にどう影響するかを確認したいチーム
• AI・データ基盤の選定や導入計画を進めており、公式ブログの背景や実務上の読み方を整理したい担当者
• セキュリティ、ガバナンス、監査、コスト、サポート体制など、発表内容を本番運用の判断材料に落とし込みたい管理者

実務で確認したいポイント

Icebergや複数エンジンを使うチームは、カタログ、権限、監査、データ品質、コストをセットで確認してください。Snowflake管理のIcebergと外部管理のIcebergでは、運用責任と自由度が変わります。

結局、今回のブログ記事をどう読むべきか

Interoperable Lakehouse は、Snowflakeがオープンテーブル形式を受け入れるだけでなく、ガバナンスとAI文脈まで自社基盤に接続しようとしている発表です。データ基盤チームにとっては、今後のIceberg戦略とマルチエンジン運用を見直す重要な材料です。